秋田県の自殺対策をテーマに、秋田大学大学院医学系の公衆衛生学講座を取材した記事がm3.comにて公開されました。

【秋田】民・学・官連携の「秋田モデル」が自殺対策基本法制定につながった-秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座に聞く◆Vol.1

今は新型コロナウイルスの問題で「公衆衛生」という用語の認知が広がっていますね。
現状、感染者は抑えられ、リスクはかなり下がっていると思われますが、マスクや消毒、カーテンなどの対策を続けることは、公衆衛生的に意義のあることだと理解しています。　

自殺者が全国的にも多い秋田県では、公衆衛生として自殺予防に取り組んでいます。
自殺問題は個人の疾患として病室の中だけで扱うものではなく、社会全体として住民一人ひとりが取り組むべき課題とする考え方です。　

例えば、地域のサロン活動などで独居のお年寄りを孤独にさせないことが、自殺予防のひとつになっている、といいます。
一昨年、金農高校の明るいニュースで秋田県の自殺者が減った、というお話もありました。

冬にも自殺率は下がるそうです。「仮説」という前提ですが、雪かきが自殺を思いとどまらせているのではないか、とのことです（詳述すると大変なので省略しますが、義務感や役割だけではなく、秋田県民の気質、そして雪どけの後の空虚感なども関係ある、という分析です）。　

社会のあらゆる事象が自殺対策となりうるということ。
今回は4人の先生にお話しを伺いましたが、考え方も取組内容も違うものでした。

それでも、皆さんに共通していたのは、「公衆衛生」。
住民が主体となって医療・健康に関わっていくことの重要性、そしてそのための「Empowerment」をどのように強めていけるかが「学」に携わる者としての課題である、と。
自殺予防だけではなく、医療全般、介護、福祉、教育などにも汎用性のあるお話で、とても興味深く聞かせて頂きました。